目次
NFTとはわかりやすく言うと何か
NFTとは何か、まずは基本的な概念から押さえておきましょう。
難しそうに聞こえますが、身近なものに例えるとすぐに理解できます。
代替不可能なデジタルデータのことを指す
NFTとは「Non-Fungible Token（非代替性トークン）」の略称で、唯一無二であることが証明されたデジタルデータのことです。
従来のデジタルデータは簡単にコピーができるため、「どれがオリジナルか」を証明する手段がありませんでした。NFTはブロックチェーン技術によってデジタルデータに固有のIDを付与し、本物と偽物を明確に区別できるようにしました。
これにより、デジタルデータそのものに資産的な価値が生まれたのです。
仮想通貨との違いは代替性の有無にある
NFTと仮想通貨は同じブロックチェーン技術を使っていますが、最大の違いは「代替できるかどうか」にあります。
仮想通貨は代替可能で、たとえばAさんのビットコイン1枚とBさんのビットコイン1枚は同じ価値として交換が可能です。
一方で、NFTはそれぞれに固有の識別情報が付いているため、同じように見えるデジタルアートでも全く異なる価値を持ちます。
例えると、サイン入りのCDと通常盤では価値が違うのと同じイメージです。
NFTの仕組み
NFTがなぜ「本物である」と証明できるのか、その技術的な背景を見てみましょう。
難しい知識は不要で、概念だけ把握しておけば十分です。
ブロックチェーン技術が唯一性を保証する
NFTの唯一性を支えているのがブロックチェーンという技術です。
ブロックチェーンとは、取引データを鎖のようにつないで複数のコンピューターで共有・管理する仕組みで、一度記録された情報を改ざんするのが事実上不可能です。
NFTでは、誰が作ったか・誰が所有しているか・どのような取引履歴があるかがすべてこのブロックチェーン上に記録されます。特定の管理者が存在しない分散型の構造が、データの信頼性を担保しています。
スマートコントラクトで機能を追加できる
NFTのもう一つの重要な仕組みが「スマートコントラクト」です。
これはブロックチェーン上で自動実行されるプログラムのことで、NFTに様々な条件や機能をあらかじめ設定しておけます。
代表的な使い方が「ロイヤリティ設定」です。作品が二次流通（転売）された際、自動的に原作者へ一定の報酬が支払われるようプログラムすることができます。
従来の物理的なアート作品では実現できなかった、クリエイターへの継続的な収益還元が可能になりました。
NFTが注目される理由
なぜNFTはこれほどまでに世界中で注目されているのでしょうか。
その背景として、デジタルコンテンツを取り巻く長年の課題が大きく影響しています。
デジタルデータの所有権を証明できる
NFTが注目される最大の理由は、デジタルデータに「所有権の証明」という概念をもたらした点にあります。
これまでデジタル画像や音楽は誰でもコピーできたため、オリジナルの価値を保つことが困難でした。
しかし、NFTを使えば、ブロックチェーン上に所有者の情報が記録されるため、「このデータの正規のオーナーは誰か」を世界中に対して証明が可能となりました。
物理的な絵画に鑑定書が付くように、デジタルデータにも公式な証明書が添付されるイメージです。
誰でも作成・販売できる
NFTは特別な技術知識がなくても、誰でも作成・販売できる点も注目される理由の一つです。
NFTマーケットプレイス（NFTを売買できるオンラインプラットフォーム）を利用すれば、イラストや写真、音楽などのデジタルデータをアップロードするだけで、簡単にNFT化して出品することができます。
実際に、日本の小学生が描いたドット絵が約240万円で落札された事例もあります。
有名なアーティストでなくても、作品の魅力が伝われば高値で取引される可能性があるのです。
二次流通でも収益を得られる
NFTには、転売されるたびに原作者へ自動的に報酬が入る仕組みを設定することができます。
通常、物理的なアート作品は一度売却すると、その後いくら高値で転売されても作者には一切収入が入りません。
しかしNFTでは、スマートコントラクトを活用することで二次流通時の売上の一部（一般的には数〜10%程度）がクリエイターに還元されます。
作品が評価されるほど継続的な収入を得られるため、クリエイターにとって革新的な収益モデルといえるでしょう。
NFTアートで何ができるか
デジタルアートは「簡単にコピーできる」という性質から、長年にわたって価値の証明が難しい分野でした。
NFTはその問題を根本から変え、クリエイターにとってまったく新しい販売・収益の形を実現しています。
デジタル作品を世界中に販売できる
NFTアートの最大のメリットは、地理的な制約なく世界中のコレクターや投資家に直接作品を販売できる点です。
従来、日本のアーティストが海外に作品を売るには、ギャラリーを通じた複雑な手続きが必要でした。
しかしNFTマーケットプレイスを利用すれば、自分でアカウントを作成し作品をアップロードするだけで、世界市場に参加できます。取引はブロックチェーン上で行われるため透明性も高く、国境を越えた信頼性の高い取引が実現しています。
クリエイターが直接収益を得られる
従来のデジタルコンテンツ販売では、プラットフォームや中間業者に多くの手数料が取られ、クリエイターの手元に残る収益は限られていました。
NFTアートでは、マーケットプレイスの手数料を除いた売上がほぼ直接クリエイターに入ります。
さらに先述の二次流通ロイヤリティにより、作品が転売されるたびに収益が発生します。音楽業界でいえばJASRACのような著作権管理団体を介さずに、自分の作品から直接収益を受け取れる仕組みが実現したといえます。
NFTのビジネス活用事例
NFTはアート分野にとどまらず、様々な業界でビジネス活用が広がっています。
身近な事例を通じて、その可能性を確認してみましょう。
チケットや会員権として導入されている
NFTはコンサートやスポーツイベントのチケット、ホテルや飲食店の会員権としても活用されています。
チケットをNFT化すると、取引履歴がブロックチェーンに記録されるため偽造や不正転売を防止でき、主催者が認めた条件のもとでのみ譲渡が可能です。
また会員権のNFT化では、不要になった際に他の希望者へ転売でき、その際の手数料が発行元にも還元される仕組みを構築できるのも大きな特徴といえるでしょう。
物理的な管理コストの削減にもつながる実用的な活用法です。
メルカリなど国内大手企業も参入している
NFTはスタートアップだけでなく、国内大手企業も積極的に参入しています。
メルカリはNFTマーケットプレイス機能をアプリ内に実装し、日本円でNFTを売買できる環境を整えました。
また国内ではSBIやGMOなどの金融・IT企業がNFT関連サービスを展開しており、B.LEAGUEはLINEと連携した公式NFTプラットフォームを運営しています。
大手企業の参入により一般ユーザーがNFTに触れる機会は確実に増えており、今後さらに身近な存在となっていくでしょう。
NFTで稼ぐ方法
NFTに興味を持つ方の多くが気になるのが「どうやって収益を得るか」という点でしょう。主な方法は3つあり、それぞれリスクと特性が異なります。
NFTで収益を得る方法は主に3つ。リスクと特性を比較して、自分に合った方法を選びましょう。
| 方法 | 概要 | 難易度 | リスク | 向いている人 |
|---|---|---|---|---|
| 作って売る | 作品をNFT化してマーケットプレイスに出品 | 中 | 低め | 絵・音楽が得意な人 |
| 買って転売 | 価値が上がりそうなNFTを購入し売却 | 中 | 高い | 市場を読める人 |
| 関連通貨に投資 | NFT関連プロジェクトのトークンに投資 | 低 | 中〜高 | 仮想通貨経験者 |
NFTの買い方・始め方
「NFTを買ってみたいけど、手順がわからない」という方のために、具体的なやり方を3ステップで解説します。
STEP1.仮想通貨取引所に口座を開設する
NFTの購入には基本的に仮想通貨が必要なため、まず国内の仮想通貨取引所に口座を開設します。
仮想通貨取引所選びで迷ったときは、操作性・安全性の面で優秀なコインチェックを選んでおけば間違いないでしょう。
口座開設に必要なのはメールアドレスと本人確認書類（運転免許証やマイナンバーカードなど）のみで、スマートフォンから手続きが完結します。
NFTの取引で最も広く使われている仮想通貨はイーサリアム（ETH）なので、口座開設後は日本円を入金し、イーサリアムを購入します。
STEP2.ウォレットを作成して仮想通貨を送金する
次に、仮想通貨を管理するための「ウォレット」を用意します。
ウォレットとはオンライン上のお財布のようなもので、NFTや仮想通貨の保管・送受信に使うツールです。
NFT取引では「MetaMask（メタマスク）」というウォレットが広く使われており、ブラウザの拡張機能やスマートフォンアプリとして無料で利用できます。
作成後は取引所で購入したイーサリアムをウォレットへ送金しましょう。
はじめての場合は少額でテスト送金してから本送金すると安心です。
STEP3.NFTマーケットプレイスで作品を購入する
ウォレットの準備ができたら、NFTマーケットプレイスにアクセスして作品を購入します。
世界最大のNFTマーケットプレイスは「OpenSea」で、デジタルアートやゲームアイテム、音楽など多様なNFTが出品されています。
サイト上でMetaMaskと連携してアカウントを作成し、欲しい作品を見つけたら購入ボタンを押すだけで手続きが完了します。
なお購入時にはガス代（取引手数料）が別途かかるため、あらかじめ余分にイーサリアムを用意しておきましょう。
これでNFTを購入する準備は整いました。
NFTを始める際の注意点
NFTには魅力的な可能性がある一方、事前に知っておくべきリスクや注意点も存在します。始める前にしっかり把握しておきましょう。
ガス代（取引手数料）が発生する
NFTを購入・出品・転送する際には、「ガス代」と呼ばれる取引手数料が発生します。
これはブロックチェーン上の取引を処理・承認する作業者への報酬で、取引ごとに自動的に差し引かれます。ガス代はネットワークの混雑状況によって常に変動するため、タイミングによっては想定以上の費用がかかることがあります。
少額のNFTを購入する場合、作品代よりもガス代の方が高くなるケースもあるため、取引前に必ず現在のガス代を確認する習慣を身につけましょう。
法整備が十分に整っていない
現在の日本では、NFTやデジタルデータの所有権に関する法整備が十分とはいえません。
日本の法律は物理的な実体のあるものを前提としているため、デジタルデータに対して法的な所有権を主張するのが難しい状況です。
NFTに関するトラブルが発生しても、法的な救済手段が限られており、自己責任で対処しなければならない場面が生じる可能性があります。
日本政府もWeb3.0分野の法整備を進める方針を示しており、今後の動向を注視しながら取引を行うことが大切です。
詐欺や著作権侵害のリスクがある
NFT市場では、他人の作品を無断でNFT化して販売する著作権侵害や、実在しないプロジェクトへの投資を勧める詐欺被害が報告されています。
購入前に出品者の実績やプロジェクトの信頼性を確認しないまま取引すると、偽物のNFTを高値で買わされるリスクがあるため注意が必要です。
また、MetaMaskなどのウォレット情報を不正に取得しようとするフィッシングサイトも存在します。
公式サイトのURLを直接入力して確認する、不審なリンクは開かないといった基本的なセキュリティ意識を持つようにしましょう。
NFTの将来性
NFTはまだ発展途上の技術ですが、今後どのような分野で広がりを見せるのかを整理しておきましょう。
医療や農業など新たな分野への応用が進む
NFTの活用はアートやゲームにとどまらず、医療や農業といった実社会の分野へも広がりつつあります。
医療分野では患者データの管理や新薬の権利をNFT化する動きがあり、農業分野では産地証明や食品トレーサビリティへの活用が検討されている段階です。
また国内では観光促進を目的としたNFT（地域の歴史や文化を絡めた旅行NFT）も登場しており、地域活性化の新たな手段として注目を集めています。
デジタルと物理的な世界をつなぐ証明手段として、その可能性はさらに広がるでしょう。
大手企業の参入で市場拡大が見込まれる
NIKEやSONY、コカ・コーラといったグローバル大手企業がNFT分野に参入したことで、一般消費者にとってNFTはより身近な存在になりつつあります。
引用元：NFT Media
大企業が参入すると、サービスの品質向上や法整備の加速、一般ユーザー向けのわかりやすいプラットフォームの整備が進む傾向があるためです。
国内でもメルカリやSBI、GMOなどがNFT関連サービスを拡充しており、市場全体の信頼性向上が見込まれています。
こうした動きが続く限り、NFT市場は今後も拡大していくことでしょう。
まとめ｜NFTとはデジタル時代の新たな資産形態
NFTとは、ブロックチェーン技術を活用してデジタルデータに唯一性と所有権の証明を付与した、非代替性トークンのことです。
アートやゲームに始まり、チケット・会員権・医療・農業まで、その活用範囲は急速に広がっています。
収益を得る方法も「作品販売」「値上がり益」「関連仮想通貨への投資」と多様で、クリエイターから投資家まで様々な形での関わり方が可能です。
一方でガス代の変動や法整備の遅れ、詐欺リスクなど注意すべき点も存在するため、事前の把握が欠かせません。本記事を参考に、リスクを正しく理解した上でNFTの世界に一歩踏み出してみてください。
